ディーゼル機関が回復傾向/陸内協・8年度当初見通し

　一般社団法人日本陸用内燃機関協会(田尾知久会長)は1日、令和8年度陸用内燃機関生産(国内、海外)・輸出当初見通しを取りまとめて公表した。同協会では毎年、当初(2月調査)、中間(8月調査)の2回、エンジンメーカー16社を対象としたアンケート調査を実施し、その結果をもとに陸用内燃機関生産・輸出見通しを発表している。今回は、令和8年1月下旬～3月上旬のアンケート調査をもとに、国内生産においては、ガソリン機関は緩やかな回復傾向が続き、ディーゼル機関では土木建設機械、産業機械、電気機械向けの需要が回復していく―などの見通しを公表した。
　日本陸用内燃機関協会が公表した令和8年度陸用内燃機関生産(国内、海外)・輸出当初見通しによると、令和7年度の実績見込みでは、国内生産はガソリン機関が前年より増加したものの、ディーゼル機関とガス機関の減少により、全体で271万7000台と前年並み(前年度比99・8%)に留まり、わずかながら4年連続の減少となった。
　一方、海外生産は全機種で増え、671万2000台(同105・4%)と2年連続の増加。国内外合計では942万9000台(103・7%)と4年ぶりに増加へ転じた。
　これらの背景には、国内においてはガソリン機関の2ストロークを中心に在庫過多の状況が解消し、緩やかな回復傾向となった一方、ディーゼル機関は需要低迷が続いたことがあげられる。また、海外では北米・欧州のインフレ沈静化によりガソリン機関需要が持ち直した。ディーゼル機関は高関税や物価上昇の影響で低迷が続いたものの、需要は底打ちの兆しも見られるとした。
　令和8年度は、国内生産が296万台(同108・9%)と5年ぶりの増加に転じる見通し。ガソリン機関の回復に加え、ディーゼル機関も土木建設機械や産業機械向けに需要回復が期待される。ガス機関も増加に転じ、全分野でプラスとなる見込みである。
　海外生産はガソリン機関が微減となるものの、ディーゼル機関・ガス機関は増加し、全体では669万8000台(99・8%)とわずかに減少する見通しである。
　国内と海外を合わせた生産台数は965万8000台(同102・4%)となり、2年連続のプラス見通し。また、海外生産比率は、全体で69・4%(同1・8ポイント減)とした。
　一方、輸出はディーゼル機関の回復を中心に増加し、116万4000台(同117・2%)と大幅な伸びが見込まれている。
　令和8年度は、国内外合計の生産台数が前年比2・4%の増加となり、回復基調が継続する見通しである。加えて、データセンターや半導体関連分野など新たな需要の拡大も期待されており、業界は従来分野に加え成長市場への対応が重要となっている。