農研機構：日本施設をアジア展開／施設園芸特集

　農研機構野菜花き研究部門(東出忠桐所長)は昨年12月19日、都内中央区のTKPガーデンシティPREMIUM京橋ANNEXホールCにて、令和7年度農研機構つくば植物工場シンポジウムを開催した。「施設園芸のアジア展開のための技術開発戦略」をテーマに、日本の高度な施設園芸をアジア地域へ展開するための技術開発およびビジネス戦略について話題提供と議論を行った。
　東出所長は「施設園芸の発展と東南アジア展開のための技術開発戦略2025」を講演。高品質野菜需要と自国内生産の要求が高まっているASEAN地域に、高品質生産の強みをもつ日本式施設園芸を展開するため、内閣府事業で有識者による「技術開発戦略策定検討会」を設置しASEAN調査を行い、トマト・イチゴの生育シミュレーションにより地域ごとの障害リスク及び最大収量を解析。その結果、多くの地域は月平均気温25～30度Cと高温で栽培に不適で高温障害リスクが高いものの、日射量は通年で安定しており、極めて効果の高い高温対策を行えば高収量が可能と示された。また、気象的好適地はすでにオランダや韓国などが大規模かつ高度な施設を展開しており、日本は大規模施設に加えて中小規模の簡易施設への技術展開が有望と指摘。既存施設を活用しつつ品種に応じた環境制御や省エネ技術を推進する品種・ハード・ソフトのパッケージ展開を進める筋道を示し、それには日本のチーム体制による資材供給・技術支援が重要になるなどと語った。