JA全農あきた・生産資材部肥料農薬推進課の動き／秋田県農機ショー特集

　JA全農あきた生産資材部肥料農薬推進課(秋田市寺内字大小路207の24)の主な取り組みは、雑草対策としての田植え後に初期剤、一発剤を使用した体系処理、土壌診断結果をもとにした適正施肥の指導やオーダーメイド肥料の提案、大規模農家向けの担い手直送規格農薬(超大型農薬)の推進、楽粒やFG剤など自己拡散型浮遊粒剤の普及推進などを昨年から継続して行っている。斎藤課長は「省力散布ができるジャンボ剤、豆つぶ剤に加え、ドローン等での散布にも適している高拡散製剤であるFG剤、エアー剤、楽粒剤などをすべて合わせ、JAへの供給数量を面積換算すると全体の32%へと増加している」と話す。担い手直送規格農薬は一昨年時面積換算で2万ヘクタールを超え、今年8月末時点では2万3000ヘクタールと認知が進んでいる。
　また、土壌診断に基づく肥料の提案は増加傾向にある。「より土壌に適した肥料ということで実際の利用につながれば」と。加えて今年5月には、「楽粒」の散布実演会を実施し、好評を博した。省力化資材として継続開催していきたい考えだ。ドローンの農薬散布については、今年5月末、スマート農業機械実演会を農機部門とのタイアップで開催しPRした。
　環境配慮の観点からマイクロプラスチック対策として、プラスチック使用量を削減し、かつ崩壊性の改善により水に浮きにくく流出しづらい被覆肥料であるJコートの検討を継続する。「被覆肥料は作物の利用率が高く、窒素などの肥料成分の流出が抑えられ環境負荷が少ない。その利点を活かしつつ、被覆資材の変更により、マイクロプラスチック問題にも対応していきたい。効果については2～3年は試験を重ね、知見を蓄積していく」としている。
　今回の種苗交換会の出展内容としては、担い手直送規格農薬、省力化資材、ドローン用農薬、高温対策としてのケイ酸質肥料などについてパネル展示を中心に行う予定。水稲の他、園芸関連についても分野を分けて展示する。斎藤課長は「ラインアップを周知して、各生産者のニーズに応えるべく、しっかりPRし、より良い営農をサポートしたい」と話している。