販路と省エネが鍵／日本施設園芸協会が植物工場実態調査

日本施設園芸協会は22日、平成22年度環境整備・人材育成事業（植物工場ソフト事業）の事業報告を発表した。調査によると、植物工場はどのタイプとも、収支見通しのなかではエネルギーコストが重要な要素となっており、今後さらなる省エネルギー、高効率のシステムの開発が求められる。安定的供給や効率性からみると、既存のエネルギー源である工場や都市廃熱等の有効利用についても、積極的に検討・検証していくことが望まれる。さらに、各社の動向をみると、栽培品目の多様化にも注力している。