田植機・育苗関連機器で健苗作り高品質生産実現へ

平成22年度対策である米戸別所得補償制度モデル事業は、定額部分の10a当たり1万5000円が交付され、さらに変動部分の単価は同1万5100円と決定し、3月末までに各農家の口座に振り込まれる段取りとなった。平成22年産米は、異常気象の影響で品質が低下し、米価も低水準で推移しており、営農意欲への影響が懸念されるが、こうした助成金をテコに、農機市場の活性化に期待したい。米の品質低下は、種籾への影響も同様で、充実した種籾の選別にはじまる一連の健苗作りは、これまでにも増して重要となる。