米の新市場で米関連機器へのニーズ高まる

日本の主食・お米が新たな展開をみせようとしている。政府の食料・農業・農村基本計画で目標に掲げられた食料自給率50％の達成に向けて各種施策が展開されているが、米の消費拡大は最も効果的といえる。食生活の変化に伴い、麺、パンなど小麦粉製品の比重が増えてきたが、例えば2008年の食料危機をきっかけに、食料輸入の危うさが認識されるとともに、食料自給率向上の意識も高まった。さらに輸出あるいは米粉など、新たな市場も模索される米の生産を支える関連機械のニーズはさらに深まりそうだ。