多様な商品で需要つかむ田植機、育苗関連機器

田植えシーズンを目前に控え、春もの商戦は追い込みに入っている。その中心機種である田植機、育苗関連機器。稲作に関しては、平成22年度からの戸別所得補償制度モデル事業では、米農家には10a当たり1万5000円をベースとする交付金が昨年末までにほぼ支払われ、その他の関連対策の助成金も3月までに農家に支払われる見込みで、これによる広い農家層での購買意欲の喚起に期待がかかる。一方で、高齢化による委託の増加など、大型化ニーズも拡大しており、多様なニーズに対応した商品投入で需要をつかんでいきたい。