林業再生へ機械力を重視

今年は「森林・林業再生プラン」の実現に向けて始動する「改革実践元年」となる。昨年、同プランの具体化に向けて制度的な改革のあり方などについて議論を重ねてきた森林・林業基本政策検討委員会（座長・岡田秀二岩手大学教授）の最終とりまとめ「森林・林業の再生に向けた改革の姿」で打ち出された、「森林管理・環境保全直接支払制度」の創設といった仕組みづくりがスタートする。とりわけ重点項目として示された施業の集約化や路網整備が本格化していくとみられる。それだけにシステムの核となる林業機械にとって、低コスト林業の達成、効率的な作業の提供など活躍の場面は広がり、大きな役割を担うこととなる。