42％で機械の共同利用が増加／農林水産政策研究所が集落営農を調査

農林水産政策研究所はこのほど、平成20年度プロジェクト研究成果として、集落営農組織の設立等が地域農業、農地利用集積等に与える影響に対する分析を発表した。調査集落営農のうち42％で「機械の共同利用の増加」がみられたとしている。農業機械の1組織当たりの利用台数は、トラクタが6.6台、田植機が4.2台、自脱型＋普通型コンバインが4.4台。これを分析した結果、「所得増・担い手型」、「農地維持・担い手型」の利用台数が全体より少なく、このことから、担い手主体型では、機械装備の効率化が進んでいることが推察されるとしている。