国際イモ年の意義訴える／国際農林業協働協会がシンポジウム開く

FAO（国際食糧農業機関）は今年を「国際イモ年」と位置付け、イベントなどで啓発活動を行っている。日本でも、国際農林業協働協会（東久雄会長）主催による国際イモ年シンポジウム「イモを通じて食料問題を考える」が9日、横浜市のパシフィコ横浜で開かれた。これは、世界食料デーイベントとして実施されたもので、FAO日本事務所、在日ペルー大使館が共催。FAOのデービッド・ダーウ氏、ペルー国立ラ・モリナ農業大学学長のルイス・マエゾノ氏による基調講演、パネルディスカッションなどが行われた。また、シンポジウム終了後は、イモの試食会も開かれた。