低コスト植物工場など／日本施設園芸協会が事業報告

日本施設園芸協会（木田滋樹会長）は24日、東京都中央区東日本橋の同協会会議室において事業成果報告会を開き、平成19年度事業の結果や今後の事業見通しなどを発表した。今回発表した主な事業は、低コスト植物工場の確立・普及推進について▽農作業支援ロボットを用いたトマト低コスト高生産システムの開発動向▽農業における省資源・脱石油の推進▽脱石油型施設園芸システムの確立・普及について▽加工・業務用対応型野菜の生産流通の拡大について▽野菜の低コスト生産技術の検証・普及のほか、協会独自の事業であるスーパーホルトプロジェクト――など。