低コスト林業目指し長野県で現地検討会／日本林業技士会

平成19年度の林野庁補助事業である「低コスト作業システム構築事業」（実施主体は日本林業技士会・三澤毅会長）の現地検討会が各実施ブロックごとに進められている中、7、8の両日、同技士会は、森林利用学会（酒井秀夫会長）と長野県と連携し、現地見学会と意見交換会、そして「間伐促進の取り組み、長野県の挑戦」をテーマにしたシンポジウムを開催、タワーヤーダを利用した信州式索張り方式による列状間伐作業やこれからの作業システムについて知見を深めた。特に低コスト化を実現する作業仕組みのあり方について検討し、問題点などを掘り下げた。