高温耐性品種の導入が拡大／米関連機器特集

　近年、高温障害による米の品質低下が深刻化している。米の流通量にも大きく影響するため、高温耐性品種の導入や水管理など、対策が急がれている。
　農林水産省によると、令和6年は、年平均気温は全国的にかなり高く、特に東・西日本と沖縄・奄美で記録的な高温となった。このため、出穂期以降の高温による白未熟粒の発生などが懸念された各県においては、品質低下を防ぐための追肥や水管理・適期収穫等の対応を強化。加えて、一部地域では少雨による渇水のため、番水や消雪用井戸の活用等も実施された。
　7年産についても、令和7年は、夏の平均気温がかなり高かったことから、出穂期以降の高温、高温・少雨(7月～)による「白未熟粒の発生」が多くみられた。白未熟粒の全国的な発生割合(作付面積)は3～4割となり、特に西日本では5～6割の地域で発生がみられるなど影響が大きかった。
　また、北日本等では「虫害の発生」(夏季の高温等によるカメムシ類等の発生、冬季の高温等によるスクミリンゴガイの発生)がみられ、また、西日本を中心に幼穂形成期～登熟期の高温、高温・少雨により「粒の充実不足」がみられた。
　地球温暖化に伴い高温傾向が続くことが見込まれることから、高温耐性品種の導入拡大を進めることが必要となっている。
　米の高温耐性品種の作付状況の推移をみると、平成29年産は9・4万㌶で、主食用米に占める割合は6・8%だったものが、年々拡大し、平成30年産12・7万㌶、令和元年産13・6万㌶、2年産15・2万㌶、3年産16・0万㌶、4年産15・9万㌶、5年産18・1万㌶、6年産20・6万㌶、7年産24・8万㌶、主食用米に占める割合は18・2%にまで増加している。
　令和7年産において水稲高温耐性品種を作付けした都道府県は、2都県増加して44都府県となった。
　また、作付面積の割合が高い上位5県をみると、佐賀県が66・9%(前年に比べてプラス　10・6ポイント)と最も高く、2位以下は長崎県が49・8%(同プラス2・5ポイント)、島根県が47・3%(同プラス2・6ポイント)、福井県が44・6%(同マイナス1・5ポイント)、鳥取県が40・8%(同プラス1・5ポイント)の順となった。