土壌診断AIを開発／農研機構、日本土壌協会

　農研機構は18日、一般財団法人日本土壌協会と連携して、水稲をはじめ13品目に対応した高精度な土壌診断AIを開発したと発表した。農林水産省のデータ駆動型土づくり推進事業で進めたもので、同AIにより、専門家並みの精度で、より迅速な診断が可能となる。
　今回開発した土壌診断AIは、土壌分析で得られる最大26項目の化学性データと、圃場で測定した物理性データ(貫入硬度)、収量、施肥量などを記録した営農情報を基に土壌の状態を診断し、収量向上に向けた改善対策を提示するもの。さらに営農情報も活用することで、施肥や栽培管理についてもより精度の高い診断が可能となり、専門家と同程度の水準で判断できる仕組みを実現している。土壌診断の基準は作物ごとに異なるため、作物別にAIを開発しており、対応作物は水稲、コムギ、ダイズ、サツマイモ、ダイコン、キャベツ、ホウレンソウ、レタス、ネギ、タマネギ、コマツナ、ブロッコリー、エダマメの13品目となっている。学習データとは別に準備した検証用データで精度を検証した結果、AIによる改善対策は専門家の改善対策と比較して、13作物すべてにおいて正答率90%以上を達成した。
　加えて、AIの学習データに特定の産地や生産法人独自のデータを追加することで、地域や法人ごとに最適化された「特化AI」を構築できるシステムも開発した。これらのAIは土壌医を対象に試験運用・評価と改良を進めており、令和8年度以降に日本土壌協会等と協力して社会実装を進める予定としている。