有機ミニトマト栽培など新技術紹介／東海農政局がスマート農業推進フォーラム

　東海農政局及び農研機構中日本農業研究センターは昨年12月18日、愛知県名古屋市のSTATION　Ai及びWebで「スマート農業推進フォーラム2025in東海」を開いた。東海地域におけるスマート農業技術の最先端の取り組みを紹介する目的で開催したもので、活発な情報交換と交流が行われた。
　当日はセミナーと展示会が行われ、セミナーでは農業現場におけるスマート農業や開発供給事業の取り組み事例紹介や、農林水産省・農研機構からの情報提供を実施。展示会ではIPCSA(スマート農業イノベーション推進会議)や(株)東海近畿クボタやヤンマーアグリジャパン(株)、(株)ISEKI　Japan関西中部カンパニー、(株)ユニックなどメーカー、農業支援サービス事業者などがスマート農業技術を紹介するブースを出展。IPCSAブースではスマート農業の疑似体験コンテンツとして、AR技術や農業シミュレーションゲームを用いたドローン及び農業機械の操作体験も提供され、注目を集めた。
　セミナーでは、農業現場によるスマート農業の取り組み紹介のうち、豊吉隆一郎氏((株)トクイテン代表取締役)は「トクイテンのミニトマト自動収穫ロボットの開発とスマート農業の取り組み」を講演。名古屋市を拠点とする同社はAIやデータ分析、自社開発ロボットを活用した有機ミニトマト栽培を行っている。栽培技術の向上とともに年々収穫量が増え、有機による差別化により大手百貨店やコンビニ、スーパーなどに出荷し、生産分は完売。スマート農業の取り組みでは栽培・作業データを収集し栽培計画・収量予測のベースとしているほか、環境制御においては市販のシステムを拡張して、土壌水分センサーと潅水部分を独自開発。自社開発した光でコナジラミを集める防除ロボットや収穫ロボットなどを活用し改善を重ねており、今後はトマトの自動熟度判定・収量予測や非破壊式の糖度選別機の開発を予定しているほか、2026年に1ヘクタールの有機施設をオープン予定などと語った。