農業現場の機械化意識：購入意欲さらに向上／秋田展アンケートから

　農機の秋商戦を締める一方で、次の春商戦に向けての手応え、ユーザーの購買意欲を探る場として大きな役割を果たしている秋田県農業機械化ショー(主催=秋田県農業機械化協会・白石光弘会長)。第77回を迎えた昨年の農業機械化ショーは、10月31日から11月4日までの5日間、湯沢市の松ノ木河川公園で行われた。同展で毎年実施している農家アンケートを今回も前年に引き続いて、計27項目を設けて実施し、526名(前回500名)から回答を得た。農業機械投資への考え方、販売店・JAへ期待すること、中古査定士の認知度など現場への思い、農作業安全についての調査、スマート農業についてなど従来と同様の質問に加え、今回初めて、乾田直播や生産物の販売先について聞いた。昨年から続く米価の高値維持に加え、秋田県は天候に恵まれて昨年産米の作況指数も103と良好で、アンケートからは購買意欲向上の結果が得られた。
　アンケート結果を見ていく。
　農機の購買意欲について「近いうちに農機購入の予定はあるか」との質問に対して「ある」との回答が36・5%(前回32・8%)と、さらなる購買意欲の高まりを見せた。一方、「ない」との答えは41・3%(同46・2%)、無回答は22・2%(同21・0%)だった。「農機の更新や導入についてどう考えるか」との問いに対しては、「良い機械があれば積極的に導入」が44・1%(前回43・0%)、「手持ちの機械で間に合わせる」23・2%(同22・8%)、「中古で間に合わせる」16・0%(同17・4%)、「集落営農に伴い共同所有」6・8%(同7・4%)、「リース・レンタル」4・8%(同3・6%)「作業は委託する」4・8%(同3・4%)、「海外の廉価機械も検討」1・7%(同0・4%)、無回答6・7%(同6・6%)。「購入予定あり」は36・5%であったが、「良い機械への積極導入」が44・1%との結果から、購入の予定はないとしながらも、潜在的な購入意欲は内在していることがうかがえた。具体的な購入予定機械の票数は記入数106(前回81)で、そのうちトラクタ29(同21)、コンバイン25(同22)、田植機12(同8)、乾燥機9(同5)、ドローン5(同3)、草刈機4(同3)、モア3(同2)など主要機が中心。また、昨年よりも具体的な機械の記入数が増え、購入予定機械がより明確な来場者が増えていることが見て取れた。
　「今後も営農を続けるか」の問いでは、「10年以上継続」47・9%(同55・0%)、「5年以上」17・7%(同17・2%)、「5～10年」15・4%(同12・4%)、「間もなくやめる・委託」9・9%(同7・6%)、無回答9・1%(同7・8%)。「5～10年継続」が3・0ポイント上昇したものの、高齢化のためか、「10年以上継続」は7・1ポイント減少する結果となった。
　「機械導入の際、何を基準にするか」の問いには、「メーカー(ブランド)」48・1%(同46・8%)、「価格」23・0%(同23・2%)、「ディーラー・JA」17・1%(同15・8%)、「下取り条件」8・4%(同7・8%)「公的資金の斡旋」3・2%(同3・6%)、「長期ローン設定」2・3%(同2・4%)と続き、慣れ親しんだメーカーを使い続ける傾向。「農機販売店・JA(農機購買)に何を望むか」の質問では、「修理・サービスの充実」55・3%(同55・8%)、「品揃え、関連商品の充実」28・9%(同28・6%)、「営農情報の提供」12・4%(同12・8%)、「公的資金申請書類の作成・指導」6・1%(同6・6%)、「イベントの紹介」5・5%(同4・0%)、「作業受委託の斡旋」3・2%(同3・8%)、「農産物の販売先紹介」2・5%(1・8%)となり、修理・整備などアフターサービス面の拡充に期待する声が根強かった。
　「スマート農業について」は、「興味がある」58・9%(同61・6%)、「興味はないが知っている」17・5%(同16・0%)、「導入を検討している」8・7%(同8・0%)「実際に使っている」5・9%(同5・6%)、「知らない」3・6%(同6・0%)、無回答5・9%(同2・8%)と、7割以上が興味関心を示している。実際に使用している、もしくは導入意志がある農家は、合わせて15%ほど(前回13・6%、前々回10・4%)で、現場使用の割合は着実に増えている。興味を示した回答者に対して尋ねた「興味ある、もしくは使用している技術」(複数回答)の回答率は前回から大きく増加。スマート農業技術への期待が深まっている。
　中でも「ドローン」41・1%(同40・6%)、「自動操舵ガイダンス」21・7%(同16・4%)、「水管理システム」9・9%(同6・0%)、「直進キープ機能付き農機」8・8%(同9・6%)、「営農支援システム」7・8%(同10・2%)、「可変施肥」7・2%(同4・4%)、「ロボット」6・1%(同4・0%)、「リモートセンシング」3・2%(同2・6%)と、ドローンへの関心の高さが際立つ。また、自動操舵や直進機能付き農機を合わせて30・5%(前回26・0%)と運転省力化技術への関心も依然高い。
　「農業経営を行う上での情報入手先」は「人から」78・1%(同80・0%)、「媒体から」35・2%(同45・4%)、無回答11・6%(同10・0%)。主な情報は人から入手していることがわかる。また、「人から」と回答したうち、「JA」75・4%(同50・4%)、「メーカー担当者」24・6%(同22・6%)、「普及員」10・9%(同7・6%)。「媒体から」との回答の中では「新聞」37・3%(同24・8%)、「TV」31・9%(同21・0%)、「動画」25・4%(同5・8%)、「雑誌」20・0%(同12・8%)、「SNS」17・3%(同6・0%)、「検索」13・0%(同3・2%)、「その他」5・9%(同2・2%)。インターネットを介した情報収集も急伸している。
　今回初めて集計した「乾田直播について」は、「興味あり」44・1%、「興味はないが知っている」31・7%、「知らない」9・3%、「導入を検討中」4・6%、「実際に使用している」2・9%、無回答7・8%。51・6%が興味関心を示しているものの、実際に使用している、もしくは検討中の割合は7・5%ほど。まだまだ伸び代のある技術だと言える。一方で新たな機械投資が必要なケースも多く、今後の動向を注視したいところだ。
　「生産物の販売先」については、「JA」72・4%、「直売所」14・4%、「ネット販売」4・9%、「スーパー、レストランなど直接取引」4・0%、「その他」9・3%となった。
　アンケート結果の詳細は後日、無料Webサービス「note」の当社ページ(https://note.com/noukei/n/n4e2f0a93040d?app_launch=false)にて掲載予定。