広島でヤンマーアグリフェスタを開催／ヤンマーアグリジャパン中四国支社

　ヤンマーアグリジャパン(株)中四国支社(上原茂樹支社長)は11月28～29の両日、広島県立ふくやま産業交流館(ビッグ・ローズ)で「ヤンマーアグリフェスタ2025in福山ビッグローズ」を開催した。トラ・コン・田をはじめ、土づくりや乾田直播に使う作業機、管理機、草刈り関連商品や小物商品を含めて約400の商品が展示された。講演では、(株)ヤマザキライスの山崎能央社長が「節水型乾田直播と農業DX」をテーマに「xarviо(ザルビオ)フィールドマネジャー」を活用した自身の営農事情について実例をあげて紹介した。期間中は約2000名がフェスタに参加し、会場は賑わいをみせた。
　初日の午前9時30分から会場並びに周辺駐車場に続々と車が乗り入れ、笑顔で会場に向かう人々が多かった。会場の入口付近にはカスタムコンセプトトラクタ「YT357R(57馬力)」と、コンセプトモデルの小型電動農機「EX01e」が展示され、来場者を迎えた。また、会場には大規模農家向けの大型トラクタやコンバイン、ジョンディアのトラクタも展示され耳目を集めた。
　午前中は「ヤンマー新商品&省力化に向けたご提案」と「先進農業トークライブ～農業の未来を考える!～」をテーマにした講演も行われた。午後には「農作業安全講習会」と、午前に続き「ヤンマー新商品&省力化に向けたご提案」の講演があり、来場者は興味をもって講演に参加した。なかでも「先進農業トークライブ～農業の未来を考える!～」には多くの来場者が参加した。
　同講演で登壇した(株)ヤマザキライスの山崎社長は、水稲110ヘクタールをヤンマーの自動操舵トラクタ2台(113馬力)、ザルビオ対応可変施肥田植機(8条植え)1台、収量ロボットコンバイン(7条刈)1台の計4台で営農している。
　340枚もの田んぼを独自に作成したエクセルシートにより分析し、品種ごとの再生産価格を算出。田んぼ1枚ごとの収益性を偏差値に換算して評価しているという。偏差値は緑と赤の2色に分けて、50以下なら赤にする。このシートを全社員で共有し、来年の作付け計画の反映および収量のバラつき軽減、収量の底上げを図っている。
　山崎社長は、「昨今、声高にスマート農業が叫ばれている。しかし、トラクタやコンバインの自動運転はただの運転技術の進化であり、将来の収益と費用対効果を見える化しない限り農業DXは進まない。重要なのは人間の頭脳だ」とし、「熟練の経験などの人為が3割、AIや軽労化などのスマート化が7割。この比率が今後の農業のあり方と考える」などと強調した。
　上原支社長は今回のアグリフェスタ開催について、「農業は高齢化や人手不足といった課題に直面している。しかし、スマート農業や省力化機械など、革新的な技術も次々と登場している。フェスタはこのような最新技術を農業の現場に届けるためのイベントとして企画した」とし、「単なる製品の紹介に留まらず、課題をどう解決できるかという視点でお客様と対話すること。これにより、現場で課題を抱える方々にとって、フェスタでの発見が持続可能な農業のきっかけとなればと期待している」と開催のねらいを話した。
　同社は広島県での開催について、「中国エリアでの大規模な展示会は2022年以来の開催であり、前回は岡山県で開催した。中国エリアにおいて広島県は岡山県に次ぐ総農家戸数、耕地面積であり、中小規模経営の比率が高く、多様な農業経営が展開されている」とし、「昨今の米価上昇は、水稲作付け規模拡大へのきっかけになると同時に、中小規模農家の農業を継続するきっかけにもなっている。広島県でもこれは大きな商機。そこで立地面でも周辺県や四国からのアクセスがよいという強みから、今回は広島県での開催とした」とコメントした。