JA全農あきた：共同購入コンバインが好調／秋田県農業機械化ショー（上）

　JA全農あきた生産資材部(福田芳武部長)農業機械課(袴田浩通課長)は今回の秋田県農業機械課ショーにおいて、JA共同購入コンバインをPRの柱に据えた。JAグループの共同購入農機第3弾となる同機は、ヤンマー製の4条刈YH448AEJU。メーカー希望小売価格670万円(税抜き)と求めやすい価格になっており、今回の農機ショーでもテント内に実機2台を設置し、電飾で飾り付けられ、多くの来場者の目を引いていた。
　開催3日目に、袴田氏に今回の展示会における実績を聞いたところ、農機ショー5日間の売上げ目標を初日のみでクリアし、3日目の時点では大幅に上回ったと好調ぶりを語った。背景としてはやはり「米価上昇の影響で農業者の購買意欲が高いと考えられる」という。今回の農機ショー来場者の傾向として、一昨年までは小間や展示物を見ても金額だけを確認して素通りする人が多かったが、今回は具体的に購入まで考えて機種の機能や性能まで聞いていく人が増えたと評した。JA全農あきたでは、同展では仮契約までとしているため、「展示会で仮契約したものをしっかりと本契約まで取りにいくために、その後のフォローを続けていくことが重要」と意気込んだ。
　今回の動員についてはJAごとのバス動員はせず、各地の農家は自由来場としていたが、本気で購入する意志がある人はバス動員なしでも自ら来場して、機械を見定め、購入を検討していたという。「秋田展は6月の展示会よりも規模が大きく、新しい機械も多い。ここでしか見られないような機械もある。ここで実物を見て購入を決める流れが定着している」と語った。
　JA全農あきたが大きくアピールしていた共同購入コンバインのコーナーも大盛況だったようだ。実際に結構な台数が仮契約につながったと述べ、「年間計画を達成できそうな見通しが立ってきた」と語る。これまでは大規模法人が6条などの大型コンバインを定期的に更新していたが、米価上昇により個人農家や中小規模の農業者が更新できるようになり、4条の共同購入コンバインが人気を集めたとみている。
　一方で、農機課の課題としては全国から農機メーカーに対する注文が殺到しているため、機械によってはすでに生産遅延・納品遅延が発生していることをあげた。これに対して、JAグループとしては「JAグループの責任において、メーカーと連携して、農業者が営農困難に陥らないよう、しっかりと物資を届けること、臨機応変に役に立つ最新情報を伝えていくことなどに注力し、フォローしていく」などと意気込みを語った。