秋田県農業機械化ショーに出展／JA全農あきた生産資材部肥料農薬推進課

　JA全農あきた生産資材部肥料農薬推進課(佐々木透課長・秋田市寺内字大小路207の24)は10月31から11月4日まで開催された秋田県種苗交換会・秋田県農業機械化ショー会場内において、系統商品の紹介と商談コーナーの設置を通じた系統のシェアアップを目的に、全農あきた資材展としてブースを構え、多くの来場者を迎え賑わった。出展内容は、主にみどりの食料システム戦略に対応した肥料や農薬を展示しPR。佐々木課長は出展に際し、「異常気象が続く中、従来の栽培体系が見直されており、基本に立ち返って土壌づくりから始めることを農家に呼びかけていく」と述べていた。
　同課は、主な取り組みの一つとして、生産者の大規模化、さらに超大規模化を見据え、大規模農家向けの担い手直送規格農薬(超大型農薬)などを昨年から引き続いて推進。楽粒やFG剤などの高拡散製剤の普及も進める。実際に大規模経営農家が増えるにつれて、大型規格の農薬の売上げは年々増加している状況にある。そのラインアップも年々増加し、大型規格の農薬は昨年から5品目程度増えており、法人農家を中心に興味や需要が高まっている。土壌分析とその結果に基づくオーダーメイド肥料の提案も継続して実施しており、農家からの依頼はこちらも増加傾向にある。これらはブースでも積極的に周知を図った。
　一方、昨年以降の米価上昇で、これまでコストカットの対象になりがちだった土壌改良材などの動きが良くなっていると佐々木課長。「全農秋田県本部においては高温障害への対応、ならびに秋田米における安定した品質と収量を確保していくため、今一度土づくりを見直し、土づくりの重要性・必要性を改めて呼びかけている」とした。また、その年のカメムシなどの害虫の発生度合いによって殺虫剤が売れるなどの変動はあるものの、農薬全体の販売は基本的には例年通りの推移となっている。
　バイオスティミュラント資材は、環境調和型農業や気候変動への対応策に資する可能性があることから、JA全農としても本格的な取り扱い開始を検討。近年、温暖化による農作物の生育障害や品質低下等の影響が顕在化しており、高温対策は農業生産場面で重要な課題となっている。高温対策に資する資材として、試験・実証を行い普及拡大に取り組んでいく。
　また、佐々木課長は「基肥一発肥料に使用される被覆肥料のプラスチックを従来比40%削減し、被覆殻の崩壊しやすい『Jコート』等の普及によりマイクロプラスチック対策にも取り組んでいく」と述べ、マイクロプラスチック問題に対応するため、生分解性の高い資材への切り替えも進めていくとした。