ドローン防除システムを開発／農研機構九州沖縄農業研究センター

　農研機構九州沖縄農業研究センターは10月31日、スクミリンゴガイ(ジャンボタニシ)による水稲被害の発生予測マップを自動作成し、そのマップに基づいて薬剤をスポット散布できるドローン防除システムを開発した、と発表した。
　スクミリンゴガイは、主に九州から関東までの広範囲に生息しており、水稲の初期生育期に水深が深いエリアで食害が発生しやすくなり、水稲直播栽培にも大きなダメージを与えている。
　この成果により、食害が予測されるエリアのみに薬剤を散布することで、田植え後の農繁期において省力的かつ効率的にスクミリンゴガイの被害を軽減でき、みどりの食料システム戦略が掲げる2030年目標のうち化学農薬使用量(リスク換算)の10%低減にも貢献するものと期待される。
　同研究は、ドローンで事前に撮影した空撮画像から圃場の高低差を検出することでスクミリンゴガイによる水稲被害エリアを予測した。この予測結果に基づき、被害が見込まれるエリアのみに薬剤を散布することで、薬剤の使用量を抑えつつ被害を低減できる省力的な防除システムを開発したもの。
　現地実証試験では、全面散布の約半分の薬剤で、ほぼ全面散布と同等にスクミリンゴガイ被害を抑制することができた。　
　同システムは、スクミリンゴガイの被害予測アルゴリズム、被害予測エリアを図示する「自動マップ化アプリ」、および薬剤を可変散布するドローンで構成される。「自動マップ化アプリ」にドローンの空撮画像をアップロードすると、被害予測マップが自動で作成され、ドローンに入力することで、対象エリアのみに薬剤を散布できる。