農業WEEK開催／10月1～3日・幕張メッセ

　農業に関連する最新の資機材や情報が一堂に会する「第15回農業WEEK(通称J―AGRI　TOKYO)」が10月1～3の3日間、千葉市の幕張メッセで開催される。主催はRXジャパン(株)。2011年にスタートした国内最大の農業・畜産総合展示会で、スマート農業関連製品・技術、肥料、土壌改良材、6次産業化関連製品・サービス、畜産関連機器・資材などが集まり、積極的に情報交換が行われる。今回も農機業界からも多数の出展があり、最新のスマート農業や革新的機械化技術をアピールする。
　昨年から今年にかけての米価上昇で、ようやく一息つけたという稲作農家はいるものの、コロナ禍以降、各種の資材価格、燃料価格が高止まりし、依然として農家経営を圧迫する中、農業人口の減少や次世代継承の必要性から、新たな技術導入でコスト削減、省力化・効率化を進めたいとのニーズはさらに強くなっている。スマート農業を始めとした最先端技術は、そうした農業現場になくてはならない存在になりつつある。また、農地集約化の進展で経営規模が拡大傾向をたどる各経営体では、機械化や施設化を進めることによって、できるだけ家族労働で賄える体制を整えたいとの意識も強い。
　また、みどりの食料システム戦略のもと、化学肥料や農薬の使用量削減、環境負荷低減を求める社会的要請に応える必要も生じており、農業界全体のみならず社会全体でクリアしなければいけない障壁は、ますます高くなっている。
　これら多くの課題を抱える中、農業現場の努力のみでは解決が難しい事柄もあり、農産物を作る、流通する、売る、加工・調製する、消費する―各段階でのさらなる協調が不可欠となる。国際社会の動きを踏まえれば、国内の食料供給力の強化は喫緊の問題である。広範な企業、関係者が集う農業WEEKは、そうした体制づくりを推進する上でも有効に機能することは間違いない。
　また、セミナーも会期中に計18講演が催され、最新情報やトレンドをつかむ絶好の機会も用意されている。内容は農林水産省やクボタ、北海道大学のスマート農業の最新技術情報や、ヤンマーによる農業におけるSDGs推進、施設園芸の農業参入についてなど。
　本紙も会場に小間を構え、業界情報を発信する(小間番号は38―11)。