人工光植物工場の活用探る／植物工場研究会が国際シンポジウム

　特別非営利活動法人植物工場研究会(林絵理理事長)は9月1、2の両日、千葉県柏市の柏の葉カンファレンスセンターにて、第2回JPFA植物工場国際シンポジウムを開催した。
　これは持続可能な未来に向け、多様な目的・用途を有する人工光型植物工場の活用方法・役割・技術課題と方向性、地域生態系の一員として植物工場を用いた多様で柔軟な食料・植物生産システムの可能性について、「住むだけで健康」を目指す柏の葉スマートシティにてオープンディスカッション・国際共創を目指すことを趣旨に実施したもの。両日とも国内外から大勢の植物工場関係者が訪れ、活発な情報交換が行われた。
　初日冒頭、柏市長・太田和美氏、千葉大学学長・横手幸太郎氏、林理事長が挨拶。太田氏は柏の葉地域は日本におけるスマートシティの先駆けとして官民学連携によるまちづくりを推進していると述べ、つながりの価値を理解し、ともに新しい価値の創造に挑戦してほしいなどと語った。
　シンポジウムでは、後藤英司氏(千葉大学教授)による「植物工場を用いた医薬品原材料生産と月面農業」、日比絵里子氏(FAO駐日連絡事務所所長)による「世界の食料安全保障～みんなが食べられる未来のために」など、2日間で15本以上の講演をはじめ、パネルディスカッション、出展者プレゼンなど豊富な企画を実施。
　そのうち後藤氏は、(1)垂直型の人工光型植物工場における利害(2)植物由来の医薬品生産(3)月面基地における食料生産のための植物工場について説明。(1)は、世界の植物工場企業はより背の高い垂直農場を好み、日本においても栽培棚を多段に積み重ねる方式が広まっているが、環境の不均一性や自動化システム導入の難易度、修理に係る高額な費用などが問題になるとし、土地のコストは必ずしも重要問題ではないと指摘。そして、2～4層の低段型の人工光型植物工場の方が多段型に比べ環境の均一性が高く、システムメンテナンスや再構築が容易かつ安価、ロボット自動化システムが導入しやすい―などの優位性があることから、垂直農場は現時点においては最先端のシステムではないなどと語った。