農機展示会場から：春の活気継続へ／関東地域特集

　今年これまでに関東地域で開催された農業機械展示会や実演会は、例年以上の熱気があふれていた。米価格上昇による農家の生産意欲アップが背景にあるのは間違いない。特に稲作関連機器を供給するメーカーは、生産が間に合わない、受注残があり来年も対応に追われる、今、工場はフル生産、もっと作り込んでおけばシェアアップが果たせたなど、過去数年とはガラリ様相が変わったことを表す声が並ぶ。
　この勢いがどこまで続くのか。ポイントはやはり米の価格動向だが、現状水準で推移するにしろ、今の好調ぶりが連年継続するとの見方は少ない。米の高値が続けば消費者の米離れが進む懸念があり、また、低価格輸入米の増加で国産米シェアが低下する恐れもある。唯一自給率100%の作物といわれる米の生産体制を維持することが重要との見方は、農機業界全般に共通するものだろう。
　一方で、今回の米騒動がもたらした社会現象で、国内農業の活性化、農業生産者の育成・確保の重要性を再認識する動きが目立ったことは喜ばしい。このままでは、我が国の食料生産体制が維持できない、生命の元を担う農業がすたれるなど、食べものを自給し切れない国から、より良い状況に改善すべき意識の覚醒を促した。さらにいえば、農業が果たしている広範な役割=国土保全、環境維持=まで視点を広げ、農業の大切さを指摘する意見が聞かれる。
　今春の農機展示会にみられた活気には、兼業農家のヤル気復活の勢いが働いていよう。農業の構造改善、集約化が進展する中だが、兼業農家なくしての農業はあり得ないことも表した。様々な経営体が織りなしている日本農業には、それに応じた支援策が必要だ。農機業界は、そうした多様な農業、農家を支える技術開発力、供給力を養っていかなければならない。