JA全農いばらき：活気あふれる展示会／関東地域特集

　JAグループ茨城、JA全農いばらき、JA農機技術指導員協議会は5、6の両日、JA全農いばらき農機総合センター特設会場で第49回農機・生産資材大展示会「ダイナミックフェア2025」を開催、4500人を上回る参観者を集め、24億円の成約目標をクリアする活況を呈した。
　イベントテーマは「チャレンジ!農業新時代～全力応援宣言～」。これには、Z―GISの普及、ICT技術、農業用ドローンによる作業の省力化など、新しい生産技術を取り入れながら農業支援を進め、コスト低減、生産力の強化に挑戦を続けていく―との思いが込められている。
　入口ゲート脇にはコスト削減の代表機「共同購入コンバインYH448A,EJU」のPRボードが掲げられ、入場者はまず同機および関東6県のJAグループが連携して推進する「関東6県JAグループスペシャル・トラクタSTシリーズ(31/25PS)」「同・可変施肥田植機PF仕様」(以上クボタ)、「スペシャルトラクタ(直進アシスト仕様)」(ヤンマー)のコーナーを目にする。新技術導入とコスト削減という今回の主題に即した最初の機種配置になる。
　イベントに協力した農機メーカーは29社。このほか、肥料・農薬、軽トラ、園芸資材メーカーを含め38の企業が参画し、農機に限れば500点以上の製品が揃えられた。加えて、展示会場奥には実演コーナー、体験コーナーを設置、両日にわたり、小橋工業、スガノ農機、松山、ヤンマー、クボタがそれぞれに時間を区切って実演・試乗を進め、直進機能付きトラクタや各種作業機の機能をアピール。
　さらに、各種資機材関連のミニ講習会を実施。また、今年も猛暑が予想される中、水稲の高温障害対策を検討しようと呼びかけ、県が掲げる基本技術((1)品種の組み合わせ(2)早めの中干しで茎数制御(3)出穂後の間断かんがい(4)適期収穫(5)堆肥の施用と耕深確保)を啓蒙しつつ、(5)に関しては適切な作土深(15センチ以上)の確保、堆肥投入、ケイ酸肥料の投入などを推奨。同対策に有効な機械としてスタブルカルチ、ディスクロータリー、ボトムプラウをあげた。
　他方、県内産米の一等米比率が2年連続して低下している原因の1つに斑点米カメムシ類による被害もあると説明。近年発生が増加しているイネカメムシの紹介や、斑点米カメムシ類対策として「不稔対策は出穂期、斑点米対策は乳熟期の殺虫剤散布」や「出穂期2週間前までの周辺雑草の除草」などの防除のポイントを伝え、農家の増収、手取り収入増加への一助とすべく情報提供を行った。
　JA全農いばらきの今年度の農機供給実績をみると(6月下旬)、製品金額は前年同期比57%増、製品台数は同47%増と大きな伸びをみせ、昨年後半からの米価格の上昇が農家の機械投資意欲をいかに刺激しているかがうかがえる。農機営農支援部の塩畑考士次長は、「米の価格が上がり農家の収入が増えたことが、こんなに農家を明るくするのか、想像以上です」と話し、「生産者それぞれに合わせた農機提案により、よりよい投資に導ければ」と思いを語った。農家の所得増大を支えることがまさに農機事業の本懐なのだろう。
　県内における共同購入コンバインの計画台数は、令和9年9月末までに60台としているが、現状ではクリア確実の見通し。県内のコンバイン供給の中心条数帯ではなかったので苦戦するとの見方もあったが、価格的メリットが評価され、また、3条刈からの乗り替えなどの動きもあり、好調な実績を収めているとのこと。同機購入農家に対して、6月にシーズン前点検、稲刈り時のトラブル対処、農作業安全を重点とする研修会を開催。10月には稲刈り後のメンテナンスを重点に農作業安全も含めた研修会を開催予定で、農機を長く安全に使い続けるとともに、コスト削減につなげる取り組みも展開する。
　塩畑次長は、「現在、好調な実績をいただいてはいるが、供給が一巡し、その先、農業就業者数の減少を鑑みれば、農機供給の減少は織り込まざるを得ない」と考えており、「その状況においてもコスト低減や生産力の強化を進められる農機事業の体制、あり方を検討していく必要がある」と。展示会テーマでもある「挑戦」の姿勢は止まない。