ICT実演展示会に事前登録の2倍来場／ビコンジャパン

　(株)ビコンジャパン(古田森社長・北海道千歳市上長都1121の2)は5日、(株)トランスウェブ北海道営業所敷地内において「50周年記念サンクスオープンデイ2025in千歳」と題し、実演展示会を開催した。50周年記念の実演展示会は、栃木県の那須塩原に続いて2回目。今回、事前登録が150名に上り、同社は200名以上の来場を見込んだが、道内各地、遠方では岩手からも生産者や販売会社の関係者など、302名が来場し、大変な盛会となった。
　会場にはビコンのワイドスプレッダーや真空播種機、バタフライモアコン、フェリーのオフセットシュレッダーやブームモア、マスキオのロータリーハローやガスパルドのコンビネーションドリルといった、ICT製品から土耕機、牧草関連製品、草刈り関連機器まで、最新の欧州インプル21機種を取り揃えた。トラクタディーラー各社の協力のもと、各メーカーのトラクタも合わせて展示された。またビコンのブームスプレーヤーの実演も行われた。
　会冒頭、古田社長は来場者に対し謝意を表し、「農業に関わる全ての皆様のお陰で50周年という節目の年を迎えることができた。当社はこれまで皆様とともに成長してきた会社。創業時、ブロードキャスターの取り扱いから始まり、時代のニーズに合わせて取扱製品を広げ、今や20を超えるブランドを取り扱うまでになった。50周年を迎えるにあたり、『ファーミング・メイク・アワーズ』というスローガンを掲げている。当社は農業に支えられてここまで来たということに加え、農業を通したつながりや地域のコミュニティなど、我々に関わるもの全体を作り上げているという思いを込めた。これからも高品質、高効率な機械、精密農業に資する機械を積極的に提供し、皆様と一緒に成長していける企業として歩んでまいりたい」などと挨拶した。
　ビコンブランドを扱うクバンランドグループ極東・アジア・中東・ポルトガルエリア統括ディレクターのラース・エリック・ノーレルンド氏も駆け付け、欧州農業の現状や保証制度、環境配慮への法規制、スマート農業の今後などについて言及し、「スマート農業の進展は環境への配慮の側面と密接に関係して進んでいく。燃料や肥料・農薬の削減がスマート農業を進化させる要因ともなっている。また、データを活用した精密な農業の実現も後押しする。これらのスマート農業技術を通じて、より良い意思決定ができるようになるはずだ」などと述べた。
　続いて担当者よりISOBUSやセクションコントロール、マルチレートコントロール、可変播種などのICT関連製品の説明が行われた。マルチレートコントロールはジオスプレッドソフトウェアの機能で、ドローンや衛星写真データー、収量や土壌診断をベースに作った施肥マップを利用し、2～8のセクションで異なる施肥量の平均値を左右別々に計算し、散布誤差を最小化する。
　実演会場では、ブームスプレーヤの実演とともにスポットスプレーやセクションコントロール、ブームの安定感、ブームガイド等に関する製品の特徴が説明され、来場者の注目を集めた。
　古田社長は取材に応じ「今回、ICTを中心に揃えたが、広いスペースを借りることができたので、ICT以外の話題性の高い製品やトラクタも並べさせていただいた。当社のICT製品にはISOBUSが搭載されている。加速度センサーや超音波センサーなどを活用してコンピュータでコントロールする。まだまだ普及台数としては多くないが、使われる方には満足していただいているので、その効果によって広がっていくと思うし、その伸長速度は上がっていくと思われる。今回の展示実演会を通じ、すでにICTが身近なものであるということを感じていただきたい」と話している。
　また、ノーレルンド統括ディレクターは「日本は新たな農業機械の導入が遅れていると、欧州では思われがちだが、実際に目にしたところでは、ほぼ変わらないレベルに達していると感じた。ビコンジャパンは当初、ビコンの子会社として創立した経緯があり、そこから資本独立し、今に至る。50年の長きに渡って親交が続いており、グループのファミリーだと思っている。非常に先進的な製品を取り揃えており、最先端の農家に受け入れられている」などと話した。