展示会で3機種142台受注／新潟クボタ

　(株)新潟クボタ(吉田丈夫社長・新潟県新潟市中央区鳥屋野331)は6～8の3日間、ハイブ長岡で、「クボタは本機に本氣!クボタバリューアップ商談会2025」を開催した。7月からの価格改定を目前に控え、予定していたサマーフェアを同展に替えて前倒しし、本機に特化した商談会として実施。会期中、4033名が来場し、主力3機種の合計142台の受注成約で、大幅な目標超過となった。
　会場には大小様々な機械を並べ、トラクタ19台、田植機9台、コンバイン17台の他、ティラー、草刈機、ドローン、除雪機に加え、約40社からの関連製品170台の計200機種超を展示し、来場者を迎えた。
　展示内容は各本機のコーナーはもちろん、アグリロボやドローン、自動操舵、KSASなどを集めたスマート農業コーナーや農業施設コーナー、車両・建機コーナー、インプルメントや草刈り関係、小物類などの関連商品コーナー、新潟農商が扱う肥料・農薬と米穀コーナーの他、クボタのネットワークを活かし、こだわり農産物をPRする「べっぴんふぁーむ」のコーナーを初めて設けるなど、本機展示にスペースを割きつつ、例年通りの充実した内容となっていた。
　また、乾田直播コーナーには関連技術製品とともに、ミニ講習会として「乾田直播のポイント」と「KSAS衛星リモートセンシングを使ったデータ活用提案」の2講演を実施。多くの来場者が足を止め、講演に耳を傾けており、関心の高さが伺えた。
　吉田社長は、取材に応じ「例年は7月にサマーフェアとしての開催が多かったが、今回は値上げ前のタイミングを重視した。今回は、刷新感を出すため『バリューアップ商談会』に名称を変更した『バリューアップ』には、米価上昇による販売促進だけでなく、スマート農機の付加価値向上を訴求する意図も込められている」と述べた。また、スマート農機について、近年アグリロボも伸長傾向にあり、2024年度末の累計でトラクタ6台、田植機11台、コンバイン12台の計29台だったが、すでに今年度だけでトラクタ3台、田植機8台、コンバイン5台の計16台を受注しており、「人手不足をロボット導入で対応したいという現実的な判断が増加している」と話す。
　また、RTK基地局を今年1局追加し、計13局としており、精密農業のためのインフラ強化もロボットや自動操舵を普及させる要因とみている。昨年から続く米価の上昇が農家のポジティブな反応を引き出しており、成約札は貼らないでほしいという以前の声から一転し、積極的に貼る傾向が強まっている。これまでは、農業収入が芳しくない中、機械更新を大っぴらにしたくないといった意識が生産者の中に根強かったが、昨年からの米価上昇で、堂々と更新できる環境になったといえそうだ。2日目の昼時点で20枚近い成約札が貼られた田植機も出るほど。
　会期中の受注台数は近年まれにみる多さとのことで、米価上昇が農業継続の大きな動機付けになっていることが伺えた。一方で輸出米については、減少傾向との見方だ。しかし、主食用米の契約増加で米穀事業の売上げ自体は増加を見込む。そのため、輸出米の維持は今後の課題としている。注目が集まる乾田直播については、省力化の面でのメリットはあるものの、新たな投資や圃場選びなどの検討課題もあり、慎重に進めたいとの考えを述べていた。