子実トウモロコシ最新技術／農研機構が手引き改訂

　農研機構は4月25日、「子実トウモロコシ生産・利活用の手引き(都府県向け)第2版」および「要約版」をウェブサイトで公開した。農研機構では、2019年3月に同第1版が公開されて以降も、公設試験場や大学等とともに、子実トウモロコシの生産に関わる技術開発を続けてきた。そこで得た新たな研究成果や知見などを集めて全面改訂を行い、この度第2版を公開する運びとなった。
　第2版では、主に都府県(東北地方、関東地方、中部地方、近畿地方、中国地方、九州地方)を対象に、地域別、播種時期別に整理した子実生産に適する高能力品種の紹介や、2023年5月に飼料用トウモロコシ(子実)に適用可能となった殺虫剤とドローンを組み合わせた害虫対策、家畜ふん堆肥で化学肥料を30%以上代替する肥培管理など、最新の技術情報を盛り込んでいる。
　同手引きは、(1)子実トウモロコシとは(2)品種の選定(3)栽培管理(4)調製・貯蔵(5)飼料利用(6)トウモロコシ子実の国産化による温室効果ガスの削減効果(7)取組事例(8)用語解説―の8章立て。生産から飼料利用、環境影響評価、取り組み事例に至るまで一連の技術情報が体系的に整理されており、研修会や講習会のテキストとしても最適。
　農研機構では、同手引きの活用により生産現場への技術導入を図ることで、子実トウモロコシの安定生産への貢献が期待できるとしている。
　また、同時公開された要約版では、170頁以上にわたる同手引きを20頁程度にまとめ、本編のポイントを分かりやすく紹介しており、概要を簡単に把握したい場合におすすめだ。いずれも、農研機構のホームページから閲覧可能。