JA全農みやぎ：6月に営農支援フェア／宮城県特集

　JA全農みやぎ生産資材部農業機械課(内海聡課長)の24年度の取り扱い実績は前年度対比で105・4%と好調だった。農家の減少や機械の値上がりの影響などで主要3機種の供給台数は減っているものの、単価が上がっているため、金額ベースで実績が伸びた。
　トラクタは40PSクラスが減少傾向。近年は大型にシフトしており、80PS前後の動きが活発だ。昨年1月から受注開始した共同購入コンバインは24年度は30台の目標に対して29台を受注。3年間で60台の供給を目標にしており、今のところ順調に推移している。
　6月と11月の年2回、仙台市内で展示会を開催している。それぞれ約30社が最新の農業機械をPRし、約2000人が来場。毎年盛況で実績と来場者数ともに目標をクリアしている。
　今年は6月10、11日に仙台市の夢メッセみやぎで「JAグループ宮城営農支援フェア2025」を開く。共同購入コンバインをメーンにアピールするほか、飲食ブースの拡充や県産の野菜や肉の販売も検討。農作業安全の啓発にも力を入れる。
　宮城県では乾田直播が普及している。農研機構の資料によると、24年度の東北地方でのプラウ耕乾田直播の普及面積は4460ヘクタール。そのうち宮城県は3020ヘクタールで、太平洋側を中心に普及面積が年々拡大。
　少子高齢化・人口減少により、地域の水稲栽培の担い手農家への集約が進む。担い手農家の労力軽減と作期分散による作業体系が必要不可欠になっており、新たな技術の確立が求められている中、乾田直播への期待が高まっている。
　JAグループ宮城は農研機構と連携し、これまで各地区で独自に取り組んできた乾田直播栽培を、24年度から全県での取り組みとすることで既栽培方法の収量と品質の向上・安定を図っている。生産振興につなげることを目的に、今年度も継続して乾田直播栽培試験普及展示圃を設置。
　その一環で、JA全農みやぎは4月8日、大崎市内で乾田直播試験展示圃現地検討会(播種実演)を開いた。スガノ農機(株)営業統括本部東日本営業部支店長の石原大輔氏が農機の仕組みや使い方を説明。バーチカルハローとドリルシーダー、ケンブリッジローラーを圃場で実際に動かし、播種作業の様子を披露した。JAや農研機構、肥料メーカー、生産者ら約200人が参加し、注目度の高さがうかがえた。
　内海課長は「農家の高齢化が進み、苗づくりやハウス管理の労力を考えると乾田直播のメリットは大きい。大型の機械が必要になるのでコスト面などの課題が解消できれば、さらに普及が進むのでは」と話している。