日農機協が知見発信／農業の熱中症対策

　一般社団法人日本農業機械化協会(菱沼義久会長)は3月14日、都内の馬事畜産会館にて、令和6年度農作業事故防止中央推進会議を開催した(既報)。今回は「農作業での熱中症を防ぐには」をテーマに掲げて、日本全般の熱中症対策に関する情報共有を図るとともに、農業における熱中症対策の高度化に資するため、農作業事故対策の関係者による同推進会議を実施した。ここでは、同会議にて発表された講演の一部概要をみる。帝京大学医学部附属病院高度救命救急センター副センター長・神田潤氏は「医療分野における熱中症救命救急への取組み」を紹介した。神田氏によると、2024年の全国の熱中症搬送者数は9万7548人となり、毎年約10万人が搬送され、毎年1000人以上が死亡する状況にある。この状況は改善傾向になく、毎年やってくる一大災害であり、重症例への対応が喫緊の課題となっているとし、昨年7月に改訂・発表された熱中症診療ガイドライン2024の内容を紹介した。同ガイドラインにおける熱中症重症度分類は、旧分類のⅠ～Ⅲ度をⅠ～Ⅳ度に刷新。これまでⅢ度としてきた重症群の中にさらに注意を要する、深部体温40度以上かつGCS(意識障害レベル)8以下の最重症Ⅳ度を設置した。あわせて、表面体温だけでも迅速に対応するべきqⅣ度も提唱。深部体温は医療機関でないと測定が難しいため、農業の熱中症の場合は、表面体温40度以上かつGCS8以下のqⅣ度が適用される。最重症Ⅳ度は何らかの方法で体を即座に冷却するアクティブクーリングの実施率が90%以上と高いにも関わらず、院内死亡率が23・5%にのぼる重篤な状況が明らかになった。qⅣ度においても、深部体温の不明・未測定例が25・2%にのぼり、未測定例ではアクティブクーリングの実施状況が63・9%に下がり院内死亡が37・0%と高かったという。