乾田直播の播種実演／JA全農みやぎ

　JA全農みやぎは8日、宮城県大崎市で乾田直播試験展示圃現地検討会(播種実演)を開催した。JAや農研機構、農機・肥料メーカー、生産者ら約200人が参加した。
　はじめに、JA全農みやぎ県本部長の都築祐一氏が「水稲栽培の効率化、省力化を目的に乾田直播の普及に取り組んでいる。生産者だけでなく消費者にも求められるような結果を出したい」と挨拶。
　続いて古川農業協同組合代表理事専務の大友學氏が「人手不足や後継者不足を解決するためには乾田直播が必要だ。この技術を確立することで全国へ普及させていく」と意気込んだ。
　その後、全農宮城県本部生産資材部長の丹野秀治氏が令和7年度乾田直播試験展示圃の取り組みについて説明。農研機構東北農業研究センター研究推進部技術適用研究チーム兼水田輪作研究領域ICT活用技術グループ研究員の屋比久貴之氏が乾田直播栽培の基本知識や播種から入水期までの管理ポイントを解説。屋比久氏は圃場準備前に土をしっかり乾かして作業性を高めること、しっかり踏んで硬い播種床を作ることが大切だと強調した。
　播種実演ではスガノ農機(株)営業統括本部東日本営業部支店長の石原大輔氏が農機の仕組みや使い方を説明。バーチカルハローとドリルシーダー、レーザーレベラーを圃場で実際に動かし、播種作業の様子を披露した。
　この検討会は、今年1月に開催した「令和7年度乾田直播試験展示圃設計会議」にて決定された宮城県内の7JAと8圃場での試験開始に先立ち、JA古川の試験展示圃で播種実演を実施し、播種のポイントや今後の栽培管理などについて確認・協議するための検討会として実施。宮城県内における持続可能な農業の推進と生産技術の革新を目的としている。
　少子高齢化・人口減少により、地域の水稲栽培が地域担い手農家へ集約が進む中、担い手農家の労力軽減と作期分散による作業体系が必要不可欠になっており、新たな技術の確立が求められている。
　令和6年度の東北地方でのプラウ耕乾田直播の普及面積は4460ヘクタール。そのうち宮城県は3020ヘクタールで、太平洋側を中心に普及面積が年々拡大している。
　JAグループ宮城は、農研機構と連携し、各地区で独自に取り組んできた乾田直播栽培を、令和6年度から全県での取り組みとすることで既栽培方法の収量と品質の向上・安定を図り、生産振興につなげることを目的に今年度も継続して乾田直播栽培試験普及展示圃を設置。
　今年度は選択試験メニューとして(1)環境保全米型栽培試験(2)低コストまたは新規資材試験(3)大豆後作体系試験―の3つに取り組むことを計画している。