国産大豆テーマに勉強会／関東農政局

　関東農政局は18日、みどりの食料システム戦略勉強会(第29回)をオンラインで開催した。1～3月のテーマは「役に立つ!有機農業の栽培技術」。その最終回となる今回は、農研機構中日本農業研究センター有機・環境保全型栽培グループの田澤純子氏が登壇し、関東地域における大豆の有機栽培技術研究について紹介した。
　田澤氏はまず、国内に流通している有機大豆の約9割が外国産であるというデータにより国内生産量が大きく不足している現状を示し、国産有機大豆の栽培推進の必要性を強調した。
　続いて、有機大豆の栽培体系について、慣行栽培と比較しながら検討。(1)有機栽培に適した品種の選択(2)播種時期を遅くする(3)早期中耕培土の実施―という3つのポイントをあげ、それぞれの詳細を説明した。
　(1)有機栽培に適した品種については、中～晩生、小～中粒、多莢であることをあげた。品種別の慣行栽培との収量比較では「納豆小粒」が91%、「フクユタカ」が76%などの研究結果を報告。また「在来品種は晩生が多いので、様々な品種で有機栽培を試してみてほしい」と勧めた。
　(2)播種時期は、慣行栽培の場合は6月中旬～下旬だが、有機栽培では7月初旬～中旬を目安に播種時期を遅らせることで、慣行栽培の6～7割の収量が期待できるとした。また、播種時期をずらすことで開花時期も遅れるため、カメムシなどによる吸汁害被害が3割程度軽減されたという研究結果も示した。
　(3)中耕培土の実施時期については、慣行栽培では播種後3～4週間で行うのが通例だが、有機栽培の場合は播種後10日～2週間と早期に実施することを推奨。これにより、雑草量の抑制に大きな効果があることを示すデータを提示し、特にホソアオゲイトウやメヒシバなど、初期の植物体が大豆より小さい1年生雑草に対する抑草効果が高いとした。さらに、株元までしっかり土を掛けることが効果的だとし、水田転換畑にはディスク式中耕培土機の使用を勧めた。