省力・低コスト技術実証／新稲作研究会成績検討会を開催

　公益社団法人農林水産・食品産業技術振興協会(藤本潔理事長)は5日、東京・茅場町の東京証券会館(オンライン併催)で、令和6年度新稲作研究会(丸山清明会長)成績検討会を開催し、水田営農を支える省力・低コスト技術などの実証成績が報告された。
　冒頭、あいさつに立った丸山会長は「新稲作研究会は昭和47年に発足し、今年で53年目になる。これからも、現場のニーズの進展を踏まえた取り組みを進めていく」と述べた。続いて、来賓として農林水産省大臣官房生産振興審議官(兼農産局)の佐藤紳氏、ヤンマーアグリジャパン(株)顧問の石原淳氏がそれぞれ祝辞。佐藤審議官は「新稲作研の取り組みは、水田政策の見直しなどを行っている農政と軌を一にしている。農業技術の高位平準化を図るためにともに歩を進めていきたい」と述べ、石原顧問は「水田政策が見直される中、水田営農を支える省力・低コスト技術、水田利活用技術の確立の成果が楽しみだ」と期待を寄せた。
　講演は(1)「これからの米政策と水田農業」=農林水産省農産局穀物課課長補佐(稲生産担当)佐々木敏晃氏(2)「スマート農業時代のかんしょ栽培」=鹿児島大学農学部特任教授・杉本光穗氏。
　分科会は(1)「水田営農を支える省力・低コスト技術、水田利活用技術の確立」のうちレタスを除く6課題及び子実用トウモロコシ(2)「高品質・高付加価値農産物の生産・供給技術の確立」のうちカンショ、サトイモ、ブロッコリー、ブドウ関係(3)レタス及びタマネギ、カボチャ、ネギ等の合同分科会(4)「環境保全を配慮した生産技術の評価・確立」(5)「情報処理等先端技術の活用による高生産システムの確立」。