地域農業、次世代技術に対応／農研機構・農業機械技術クラスター総会開催

　農研機構農業機械研究部門(長崎裕司所長)は7日、埼玉県さいたま市の同所はなの木ホールで、令和6年度農業機械技術クラスター総会を開催した(Web併用)。会議では、農業機械技術クラスター活動報告、標準化・共通化推進委員会報告(農機APIに関する取り組み)や、クラスター事業完了課題報告として(1)雑穀類対応コンバイン(2)両正条田植機(3)かんしょの作付け拡大を支援する高能率収穫体系(4)ヤマトイモ収穫作業機械化体系―の開発に関する発表が行われた。また、総会終了後は、構内で、これら開発機械の展示と説明が行われた。
　総会では、長崎所長が開会あいさつし、「農機研では、生産性向上、環境対応、安全対策などの技術開発をスピード感をもって進めていく」と今後の取り組みについて述べた。
　クラスター活動結果及び次年度活動方針報告は、機械化連携推進室の大森弘美氏が行い、令和6年度実施課題として「地域農業機械化支援タイプ」=▽雑穀類対応コンバインの開発▽かんしょの作付け拡大を支援する高能率収穫体系の開発▽ヤマトイモ収穫作業機械化体系の開発▽らっきょう収穫機の開発、「革新コア技術実用化タイプ」=▽高湿材適応コンバインの開発▽小型電動農業機械用バッテリー保持機構の開発、「次世代革新基盤技術タイプ」=▽両正条田植機の開発(6面に関連記事)▽土塊・石礫除去装置付きポテトハーベスタの開発、「新技術導入効果実証タイプ」=▽現場改善による農作業安全の実証研究▽ほ場栽培データと乾燥調製データを統合したデータ駆動型水稲作の実証▽農作業安全を考慮した基盤整備事業におけるリスク低減効果の実証―を紹介した。
　また、標準化、共通化推進委員会(飯田訓久委員長)報告(農機APIに関する取り組み)を、機械化連携推進室の野田崇啓氏が行い、協議メンバーとして、芋生憲司(一般社団法人日本微細藻類技術協会)、竹倉憲弘(農研機構中日本農業研究センター)、安東赫(農研機構野菜花き研究部門)、戸谷亨(穀物乾燥貯蔵施設協会)、藤村博志(一般社団法人日本施設園芸協会)、川口尚(一般社団法人日本農業機械工業会)、藤盛隆志(一般社団法人日本農業機械化協会)の各氏を選任したことなどを報告した。
　農業機械技術クラスター事業完了課題報告では、(1)雑穀類対応コンバインの開発(岩手県農業研究センター県北農業研究所・大里速郎氏)(2)両正条田植機の開発(農研機構農業機械研究部門無人化農作業研究領域・山田祐一氏)(3)かんしょの作付け拡大を支援する高能率収穫体系の開発(中日本農業研究センター温暖地野菜研究領域・関正裕氏)(4)ヤマトイモ収穫作業機械化体系の開発(千葉県農林総合研究センター水稲・畑地園芸研究所・維谷圭子氏)の4名による発表が行われた。
　実機の展示では、雑穀類対応コンバインは三菱マヒンドラ農機(株)、かんしょ収穫機はヤンマーアグリ(株)、ヤマトイモ収穫機は(株)ロブストスから説明が行われた。