施設園芸の将来像描く／日本施設園芸協会がセミナー・機器資材展

　一般社団法人日本施設園芸協会(大出祐造会長)は1月28、29の両日、都内のタワーホール船堀にて、第46回施設園芸総合セミナー・機器資材展「日本の施設園芸の将来像～未来へ繋ぐ革新と挑戦」を開催した。国内施設園芸が抱える様々な問題に対し、様々な有識者が情報提供や提言などを行い、参加者とともに将来像について議論した。挨拶した大出会長は、厳しい情勢の中で「まさに今日本における施設園芸の将来像を皆で描くことが喫緊の課題」と問題提起。セミナーではその解決に向けて、課題を共有し、方向性が示された。会場では施設園芸関連の最新機器資材を展示する機器資材展も行われた。
　初日冒頭、挨拶した大出会長は「日本の施設園芸をめぐる情勢は依然として厳しく、いまだ将来の姿が見えてこない」とし、5年後10年後の将来像を皆で描くために、同セミナーで施設園芸を取り巻く政策や生産、育成、物流、経営等の方向性を示し、課題解決の議論を行い、将来について考えるきっかけにしてほしいなどと語った。
　続いて、農林水産省農産局園芸作物課花き産業・施設園芸振興室室長・大塚裕一氏が祝辞を述べた。農業構造や気候の変動などで野菜全体の供給が不安定になっており、特に夏場の暑さ対策が課題になっている中、昔から農の先端分野であった施設園芸は今後いかに環境や生育を技術でコントロールしていくか、さらに発展・応用していくかが重要になると語り、国としても発展を支えるため環境整備等の支援をしていくなどと語った。
　続いて講演に移り、28日の第1部は「日本の施設園芸の将来像をどう描くか?」をテーマに、4講演を実施。そのうちイノチオアグリ(株)代表取締役・石黒信生氏は、ハウス資材・機器類サプライヤーの立場から「施設園芸の現状と今後の展望」を講演した。
　石黒氏は現状と課題について(1)施設園芸面積・生産者の減少(2)農業資材やエネルギーコストの上昇による経営の圧迫(3)加温設備の約9割が化石燃料依存という環境対応―と整理。それに対する今後の展望として(1)は農地集積・担い手への農地集約と経営規模の拡大、単位面積当たりの経営コスト削減を、(2)は環境制御やスマート農業技術の更なる普及、労務管理の見える化による経営コスト削減を、(3)はクリーンエネルギーへの転換及び省エネ施設や技術開発をあげた。そして、オランダや韓国の大規模化・自動化による経営コスト減の例を示し、国内でも数ヘクタール規模の先進施設や団地が出始めていると例示した。
　その他、農林水産省による「スマート化やグリーン化等の施設園芸関係施策について」、(株)誠和商品開発部長兼(株)トマトパーク取締役・杵渕覚氏による「施設園芸の経営」などの講演と、パネルディスカッションや出展者プレゼンテーションが行われた。29日の第2部は「日本の施設園芸を取り巻く課題解決へ向けて」をテーマに7講演が行われ、盛況であった。
　また、両日にわたり会場では機器資材展も実施。有光工業(株)や(株)サカタのタネ、みのる産業(株)など19社が施設園芸関連の最新機器資材をアピールした。