2025年の機械化の動向／躍進2025林業機械1

　新年号で林業機械、緑地管理用機械の「2025年の市場展望」として、遠隔操作化、無人化が進展し、よりハイスペックな機械導入により効率化を図っていこうという動きが顕在化すると指摘した。こうした省力化、効率化、合理化への投資は積極的に行われると見られており、とりわけ、労働力の確保が簡単ではない時代を迎えている中、機械化対応の重要性は増していくばかりだ。このため、最適な機械を提案していく「商機」は増加していく。市場の流れ、動きを追った。
　林業や緑地管理業を取り巻く労働力問題は年々深刻さを増している。特に急峻な地形、夏場の暑さなど克服しなければならない課題を多く抱える第1次産業や屋外を主戦場とする管理業者らにとっては、より快適な作業環境を確立させることは、喫緊の問題となっている。最優先の課題といってもいい。このため、より高い作業能力を有する各種の高性能な機械に寄せられる期待は年々高まりを見せている。
　例えば、昨年10月に福井県勝山市のスキージャム勝山で開催された「2024森林・林業・環境機械展示実演会」。我が国で唯一の林業機械の総合展示会として定着、浸透しているが、2日間で全国各地から1万9000人を超える林業関係者が来場した。
　交通の便にも恵まれ、条件の揃った一昨年の茨城での展示実演会の2万4500人には及ばなかったものの、主催者である林業機械化協会が当初想定していた1万人の倍近くの来場者数。この数字に、最新の林業機械情報を入手しようとする林業関係者の強い思いが表れている。機械化対応によって少しでも現場の業務を改善していこうという意欲を読み取ることができる。
　そうした林業機械にとって、今年は思いの他重要な年になりそうだ。これからのあり方、進み方を考える上で大切な取り決めが今年度内に行われるからだ。1つは昨年の7月の設置以来、検討を重ねてきた「林業機械の自動運転・遠隔操作に関する安全対策検討会」(座長・陣川雅樹氏)がまとめるガイドライン。そして再造林率の引き上げに役立てようと進められている「省力・低コスト造林に係る技術指針」の作成だ。
　この2つの対応は、今年を展望していく上での重要なキーワードになっていくものとみられる。特に再造林の推進、拡大に当たっては機械化対応が避けられない課題となることから、どのような方向性が指針として示されるのか注目されよう。
　先の福井での林業機械展に目を凝らせば、素材生産用ばかりでなく、再造林向けの機械の展示・出展も目立つようになっており、根株を粉砕する地拵え用のマルチャーをはじめ、下刈り用の草刈機、苗木の運搬用機械と充実してきている。選択肢を提供し始めているのは関係者にとっても心強い傾向となろう。
　また、展示会場でコーナーが設けられたドローンも新たな段階に向かおうとしている。再造林に取り組む技術として、現場では、森林資源の情報管理用としてだけではなく、苗木や資材の運搬用として使いこなす事例が増えていくとみられる。
　いまや施業や管理の現場の必需品となっている各種機械。現場を革新するツールとして普及・導入が図られていく1年となるだろう。