国内有機資源活用を／土づくり推進フォーラム

　土づくり推進フォーラム(松本聰会長)は昨年12月19日、都内千代田区の日比谷図書文化館及びWebにおいて、土づくり推進フォーラムシンポジウムを開催した。「国内有機資源の利活用の現状と将来展望」をテーマに掲げて、4講演及び総合討論が行われた。開会挨拶した松本会長は、国内では下水汚泥など非常に多くの未利用資源があり各種の有機資材や堆肥が農地に還元されているが、それが滞りなく行き渡っている状態ではないと述べ、今回はそうした点について講演いただき、有機資源をいかに活用して将来につなげていくかという問題に対処していきたいと語った。
　続いて講演が行われた。朝日アグリア(株)開発部部長・小林新氏は「肥料メーカーからみた国内未利用資源との向き合い方」と題して、同社の取り組みを紹介した。
　同社は5年度における肥料取り扱い数量が11万トン、うち堆肥入り銘柄が2万トンで、堆肥を活用した肥料取り扱いが国内首位。堆肥と化成肥料を混合・粒状化した混合堆肥複合肥料や、肥料法改正により使いやすくなった牛ふん堆肥を主体に、化成肥料、土壌改良資材等を配合した指定混合肥料など実績を伸ばしている。
　土づくり効果が高い牛ふん堆肥は、含有する敷料や水分の量などで性質が異なり、機械や配合の適性が高いアグレット造粒が可能な牛ふん堆肥を調達するべく、堆肥供給元の畜産農家といかに向き合うかが重要と述べた。肥料を消費する耕種農家が減り続ける中、畜産農家にのみ出口がない堆肥が溜まり、増頭も難しくなっていることから、堆肥流通は地産地消が基本ではあるものの、需給バランスが崩れた現在は、新しい堆肥流通の姿として、肥料メーカーを間に挟むことで堆肥複合肥料に加工し付加価値をつけたうえで、より広域に流通する複線型事業モデルが成り立つのではないかなどと提案した。
　また、今後については堆肥以外の国内肥料資源も積極活用を目指す方針だと述べた。