農林水産省が農業技術の基本指針公表／土づくり関連機器特集

　既報の通り、農林水産省は7月、「農業技術の基本指針」(令和6年7月)を公表した。これは農政の重要課題に即した技術的な対応や、今後農業の発展に資すると期待される新技術について毎年情勢変化を踏まえて改定を行い、取りまとめているもの。この中から、土づくりに関する事項についてみる。
　同指針では、「Ⅰ　農政の重要課題に即した技術的対応の基本方向」における「環境と調和のとれた産業への転換」にて、化学肥料低減に資する技術の1つとして、土壌診断に基づく適正施肥や効率的施肥を推進している。内容を見ると、土壌診断に基づく適正施肥の速やかな現場導入や、うね内部分施用技術等の局所施肥技術や土着菌根菌の活用によるリン酸肥料の節約など施肥低減技術の導入・実践を推進する。また、化成肥料や配合肥料を使用する場合、リン酸・加里の土壌への過剰蓄積が顕著となっている地域においては、これらの成分をあらかじめ抑制した肥料の利用を促す。また、土づくり専門家との連携及び土づくり専門家リストの活用により、土壌診断に基づく土づくりの取り組みを推進する―としている。
　同じく「有機農業の推進」においても、有機農業を構成する要素の1つとして、土づくりの技術の実証・普及を推進しているほか、「農地土壌の温室効果ガスの吸収源としての機能の活用」においても、土壌診断に基づく堆肥等による土づくりや緑肥の導入により農地土壌の炭素貯留機能を向上させる取り組みを実施。また、J―クレジット制度も活用しバイオ炭の農地施用による炭素貯留の取り組みを推進していく。
　さらに、「農政の重要課題に即した技術的対応の基本方向」における「人口減少下における生産水準の維持・発展と地域コミュニティの維持」においても、生産性向上の一環として土づくりが役立つと記載。農地土壌対策の推進では土壌分析等による土壌の状態の把握に努め、その状態に応じ、輪作や緑肥作物の導入等の作付け体系の見直し、堆肥等の有機物や土壌改良資材の投入等を推進していく。
　また、高温対策では、栽培管理において登熟期における稲体の活力の凋落を防ぐため、「ケイ酸質資材や堆肥の施用、稲わらの鋤き込み、深耕等の土づくりを徹底」を推奨。冷害を受けやすい地域における冷害対策としても、耐冷性品種を選定するとともに、輪作、有機物の施用、合理的な施肥等による土づくりを通じて地力を維持・増進させる。また、低温年には、日照不足や多雨による過湿等も伴うことから、地温の上昇や土壌の通気性を確保するため、中耕・培土を多めに実施することなどを促している。