大型化傾向強まる/トラクタ・作業機特集

　農林水産省がまとめた「飼料をめぐる情勢」によると、飼料の需要量は、近年は2500万TDN(可消化養分総量)トン程度で推移している。
　飼料の自給率をみると、令和5年度の粗飼料自給率(概算)は、生育が順調であった前年度と比較して牧草の単収が減少したものの、乾牧草の輸入量が減少したことなどから、前年度より2ポイント高い80%となった。濃厚飼料自給率は、主原料である輸入トウモロコシの飼料仕向量が前年度並みであったことなどから、前年同の13%となった。全体としては前年度から1ポイント高い27%となった。
　飼料作物の生産の状況をみると、飼料作物作付面積は、昭和40年代以降、草地の開発等により平成2年頃まで増加してきたが、その後、畜産農家戸数や飼養頭数の減少、農家の高齢化による労働力不足等に伴い長期にわたり減少傾向で推移。平成18年秋以降の配合飼料価格の高騰を背景に、国産飼料増産の取り組みが推進されるとともに、平成22年以降は経営所得安定対策の充実により、飼料用米や稲発酵粗飼料の作付が拡大した結果、平成28年までは飼料作物作付面積は増加傾向で推移している。
　令和5年は、水田において牧草や飼料用米から稲WCSや食用の麦への転換により101.8万ヘクタールとなった。このうち、北海道と都府県の割合は、58%と42%。飼料作物の単位面積当たり収量(単収)は、昭和50年代から微増傾向で推移し、平成2年には43.1トン/ヘクタールに達したが、都府県において、気象災害の影響等により平成29年までは減少傾向で推移。平成30年以降は主産地である北海道の単収が横ばい傾向であることから、全国の単収は概ね横ばいで推移し、令和5年は35.4トン/ヘクタールとなった。草種別の単位面積当たり収量は、気象の影響を受けることから年によってばらつきはあるものの、近年は、牧草は34トン/ヘクタール前後、青刈りトウモロコシは50トン/ヘクタール前後でそれぞれ推移している。
　飼料作物の収穫量(TDNベース)は、平成2年をピークに、その後は減少傾向で推移していたが、近年は飼料用米や稲発酵粗飼料の作付拡大により増加傾向で推移。令和5年は、水田において牧草、飼料用米から稲WCS、食用の麦への転換や牧草の単収の減少により前年に比べ約1%減少した。1戸当たりの飼料作物作付面積の推移は、酪農経営においては、全国的に増加傾向で推移し、令和5年は北海道79.6ヘクタール、都府県10.3ヘクタールと前年よりも増加した。
　家畜1頭当たり飼料作物作付面積の推移では、近年は横ばい傾向で推移。令和5年は北海道42.1アールで減少、都府県16.1アールで減少している。
　稲発酵粗飼料の作付面積は、平成10年産まで50ヘクタール以下で推移してきたが、平成12年度からの水田農業経営確立対策や23年度からの戸別所得補償(現:経営所得安定対策)の本格実施等により増加。令和5年産は、前年から4651ヘクタール増加し、5万3055ヘクタール(対前年比9.6%増)となっている。