スマ農普及を特集/農研機構が技法第16号を刊行

　農研機構は８月２７日、「スマート農業の普及に向けて」を特集した農研機構技報第１６号を刊行した。
　実証試験に基づいた個別のスマート農業技術の導入効果、営農類型別に見たスマート農業の有効性、スマート農業の導入シミュレーション、普及方策を紹介している。
　同技報は同機構が発信し、新しい連携の開拓や成果の実用化を加速させるため刊行しているもので、今回は日本の農業が抱える問題をスマート農業技術の導入により解決する取り組みを特集。
　具体的には、▽平坦地における省力化と収量・品質改善及び中山間地域における管理作業の効率化を実現するスマート農機▽園芸作と水田作の効率的な作業計画策定を実現する営農支援システム▽スマート農業導入前後の経営収支の評価と特徴▽経営シミュレーションによる大規模家族経営の営農改善▽スマート農機の導入コストと採算規模―などを詳説している。
　同技報は冊子の他、農研機構ＨＰでも公開中。