令和4年度の樹木の供給可能量は3767万本／植木協会が公表

一般社団法人日本植木協会（伊佐定規会長）はこのほど、「令和4年度都道府県別緑化樹木供給可能量調査」の結果を公表した。それによると、2022年度の緑化樹木の供給可能量は、3767万本となり、前年度に比べ94.4％と4年連続の減少となった。主にコンテナ栽培物の樹木の減産が全体の動きに影響している、としている。形態別にみると、グラウンドカバープランツ（GCP）が最も多く、1792万9000本で全体の47.6％と半数近くを占め、次いでコンテナ樹木の809万6000本、構成比21.5％、低木常緑樹687万6000本、同18.3％の順。この3形態で87.4％と9割近くを占める。