新技術普及に注力／施設園芸協が成果報告会

日本施設園芸協会（大出祐造会長）は7月26日、都内の同協会会議室で事業成果報告会を行い、令和3年度における同協会の主な活動及び成果を報告するとともに4年度における主な事業予定を共有した。挨拶した藤村博志常務理事は施設園芸も更なる省エネ・再エネなど新技術の普及が求められ、注力していくなどと語った。各事業の担当者からの報告では、農林水産省補助事業では、1.施設園芸等燃油価格高騰対策2.スマートグリーンハウス展開推進3.野菜流通カット協議会実施事業―を説明。独自事業では、プラスチック資源循環促進事業、施設園芸技術講座及び施設園芸技術指導士の資格認定、農林水産業データ管理・活用基盤強化事業など報告した。