2021年度の緑化樹木供給可能量は3990万本／植木協会調べ

一般社団法人日本植木協会はこのほど、令和3年度都道府県緑化樹木供給可能量調査の結果報告をまとめ、公表した。樹木の形態別に供給可能量をとりまとめるとともに、露地・コンテナ栽培の推移などを示して、緑化樹木生産者に動向が把握できるよう行っている調査。それによると、2021年度の供給可能量は3990万本となり、2020年度の4362万本に比べて91.5％と3年続けての減少で4000万本台を割り込んだ。同協会では、供給可能量とともに、都道府県別の調達難易度を樹種別、規格別ごとに示した調査結果をCDにして配布し、業務に活かすよう配っている。現場の生産は、ここ数年の下落傾向から抜け出してはいないことが分かった。