元年度の緑化樹木供給可能量は4559万本／日本植木協会調べ

2018年度の増加から2019年度の緑化樹木の供給可能量は再び減少に転じたことが、一般社団法人日本植木協会（宍倉孝行会長）が毎年実施している「令和元年度都道府県別緑化樹木供給可能量調査」で分かった。68.8％と7割近いシェアを占めるコンテナ栽培物、また31.2％の露地栽培物共に減っており、合計、4559万本となり、前年度比96.6％となった。形態別として全体47.9％と概ね半数近いグラウンドカバープランツの停滞が全体の動きに影響してている、としている。