人工光型202カ所に増加／施設園芸協会・植物工場実態調査

日本施設園芸協会（鈴木秀典会長）はこのほど、農林水産省平成30年度次世代施設園芸地域展開促進事業における報告書の一環として「大規模施設園芸・植物工場実態調査・事例調査」を取りまとめて発表した。それによると、31年2月時点における生産販売を目的とした大規模施設園芸及び植物工場の施設数は、太陽光型植物工場は160カ所（前年比2カ所増、概ね1ha以上かつ養液栽培装置を有する）、太陽光人工光併用型は30カ所（同2カ所減）、人工光型は202カ所（同19カ所増）となった。人工光型増加の背景には、新規参入や、既存事業者による拠点新設等があった。