緑化樹木の供給可能量が4719万本で増加に／日本植木協会

一般社団法人日本植木協会（宍倉孝行会長）が取りまとめを日本緑化センターに委託し実施している「都道府県別緑化樹木供給可能量調査」の平成30年度の結果がまとまった。調査結果は、「公共用緑化樹木市場調査」としてCDに収録している。同時に調達難易度も掲載しており、現在の緑化樹木生産を取り巻く状況を把握できる。それによると、2018年度の供給可能量は、4719万本となり、前年度の4685万本に比べて100.7％、3年続いた減少からわずかながらも増加に転じた。露地物が98.7％と減ったものの、コンテナ物が101.7％と増加したためだ。