五輪に向けエコ農産物拡大へ／活発化する土作り・環境保全型農業関連機器

世界的に地球温暖化防止や生物多様性保全への対応が急務となる中で、生産性との調和に留意しつつ、環境負荷低減に配慮した持続的な農業の実践が求められている。国は2020年東京オリンピック開催を契機に、日本産農産物の信頼性を向上し、将来のインバウンド拡大にもつなげるため、オーガニック及びエコ農産物の生産・供給体制の整備を進めており、30年度には有機農業の面積シェア1％を目指している。そうした有機やエコ農産物の安定生産と品質向上には、土壌診断に基づく適正施肥や土づくりの励行が欠かせない。土づくり・資源循環型農業の話題をみる。