生分解資材など／施設園芸協会が15年度事業の成果報告

日本施設園芸協会（木田滋樹会長）は7月29日、協会事務所で平成15年度・協会事業の成果報告を行った。15年度は、1.最先端施設園芸技術実用化推進、2.園芸施設設置運営コストの低減、3.野菜衛生管理、4.野菜流通や販売一貫ばらシステムの推進、5.産地流通合理化、6.使用済み生産資材等適正処理の推進――などの事業に着手。このなかで最先端施設園芸技術実用化推進事業では、生分解性資材利用の検討などを推進。マルチへの有効活用に向けての使用マニュアルの作成案の構築を視野に、機械の適合性などを整理した上で、大規模経営では生分解性マルチに一定のスケールメリットがあるとの見方を示した。