スマ農勉強会が盛況/農研機構北海道農研センター

　農研機構北海道農業研究センターは3月25日、オンラインでスマート農業勉強会「営農支援システムの活用」を開催した。記録、データに基づいた精密・高効率農業や作業支援を推進する「営農支援システム」について、実証による導入効果や普及の取り組みについて情報提供を行った。
　開会挨拶した農研機構・みどり戦略・スマート農業推進室室長・豊島真吾氏は、今回は240名の参加登録があり非常に関心が高いとしたうえで、スマート農業はロボット農機やドローンのイメージが強いものの、その肝はデータ活用にあると説明。2025年の農林業センサス速報値では農業経営体の40%でデータが活用されていると報告があり、5年前に比べて23ポイント伸びているという。
　農作業の効率化・省力化を進めるにはデータ活用が不可欠であるため、本日が農業支援システムの現状を知る機会にしてほしいと期待を寄せた。
　続いて講演に移り、▽営農支援システムを利用したスマート農業実証プロジェクトの紹介(農研機構みどり戦略・スマート農業推進室みどり戦略・スマート農業コーディネーター・長澤幸一氏)▽見える化の先へ。～「レポサク」全車両データによる小麦収穫の業務診断と課題特定～(エゾウィン㈱CEO・大野宏氏)▽酪農生産現場における「レポサク」の導入効果=①コントラクターによる飼料用トウモロコシ収穫(北海道農業研究センター寒地酪農領域乳牛飼養グループグループ長・上田靖子氏)②TMRセンターによる牧草生産と横展開(同センター 研究推進部事業化推進室室長・根本英子氏)▽営農支援アプリ「アグリノート」の紹介および技術普及の横展開への取り組み(ウォーターセル㈱フィールドマーケティング部・青井貴史氏)―などが行われた。
　長澤氏は今回の講演に関する営農支援システムの主な機能として、①作業記録等②予測機能③リモートセンシング(マッピングシステム)④機械との連携(同)をあげ、①はリアルタイムで場所や気づきの情報共有を行える、②は病害虫等の予測などにより適期作業ができる、③は生育状況の把握や可変施肥等が可能になる―など、作業効率化や生産性向上に資する機能を紹介。そのうえで、農林水産省のスマート農業実証プロジェクトでは全国217地区で実証しており、そのうち営農支援システムは最も多く使用されていた技術の1つだと述べ、サービスの数や機能も増え横展開の段階に入ったところだと評価。利用者も増加傾向にあるとし、データを活用した農業が推進しているなどと述べた。